必要なものは、
2つだけです。
手続きはJPドメインとgTLDで構造が違います。まとめて説明すると必ずどちらかが嘘になるので、分けて書きます。
JPドメイン
.jp / .co.jp / .or.jp / .ne.jp / .gr.jp / .都道府県.jp
- 承認コードはありません（不要ではなく、仕組みとして存在しません）
- JPドメインの移管は、レジストリ（JPRS）の指定事業者変更として行います。gTLDのようなAuthCode／EPPコードという仕組みがそもそも無いので、申込フォームでも入力を求めません。
- 移管元での手続き
- 現在ご利用中の事業者で、指定事業者変更（移管）を行う旨の手続きが必要な場合があります。手順は事業者によって異なります。判断に迷うときは先にお問い合わせください。
- 登録者のメールアドレスを受け取れること
- 確認の連絡はレジストリに登録されているメールアドレスに届きます。受け取れない場合は、先に現在の事業者でメールアドレスを更新してください。
- 日数がかかること
- 指定事業者変更はレジストリ側の反映に数日かかります。お申込みの直後に完了することはありません。完了した時点でメールでお知らせします（完了していないのに完了とはお伝えしません）。
- 登録者情報が最新であること
- JPドメインの登録者には日本国内の住所が必要です（JPドメイン名登録等に関する規則 第8条）。移管の前後で登録者は変わりません。
gTLD
.com / .net / .org / .dev / .app / .io
- 承認コード（AuthCode / EPPコード）が必須です
- 現在ご利用中の事業者の管理画面で発行できます。発行から一定期間で失効するものが多いので、取得したらそのまま移管を申し込んでください。コードが無いままでは移管を開始できないため、当社でもお申し込みをお預かりできません。
- レジストラロックの解除
- ロックされたままだと移管は開始できません。現在の事業者の管理画面で「移管ロック」「Transfer Lock」を解除してください。
- 登録から60日以上経っていること
- 新規登録の直後、直前の移管から60日以内、登録者情報の変更から60日以内は、ICANNの規則により移管できません。
手順の細部は現在ご利用中の事業者によって異なる場合があります。判断に迷うときはお問い合わせください。移管の可否を先にお調べします。
移管も、
4ステップです。
現在の事業者で準備する
gTLDは承認コード（AuthCode／EPPコード）を発行してロックを解除します。JPドメインは承認コードがないので、移管元での手続きと、登録されているメールアドレスを受け取れる状態の確認をしておきます。
当社に移管を申し込む
ドメイン名を入力してカートに入れ、税込の金額を確認してからお支払いに進みます。gTLDのときだけ承認コードの入力欄が出ます。最終確認画面に対価・支払時期・提供時期・撤回の条件を表示します。
確認に応答する
gTLDは承認コードの照合で進みます。JPドメインは指定事業者変更として申請し、登録者のメールアドレス宛に届く確認への応答が必要です。ここだけはお客様の操作が必要です。
移管が完了する
完了した時点でメールでお知らせします。完了していないのに完了とはお伝えしません。有効期限は移管した年数ぶん延長され、ネームサーバの設定はそのまま引き継がれます。
移管できないことがある条件
- 有効期限が切れていて、レジストリの猶予期間や復元期間に入っている場合（先に更新が必要です）
- gTLDで、登録・前回の移管・登録者情報の変更から60日以内の場合（ICANNの規則です）
- 現在の事業者で他の手続き（更新・登録者変更・廃止）が進行中の場合
- レジストリが係争処理やレジストリロックを設定している場合
いずれの場合も、当社での申込後に移管できないと分かったときは全額を返金します。 レジストリへの手続きが完了していない申込に課金したままにはしません。
移管の申し込みは、
ここからです。
ドメイン名と種類を選ぶと、税込の金額がその場で確定します。 カートに入れてから、お支払いの前に最終確認画面で全部もう一度お見せします。
出ていくときも、
同じだけ簡単です。
引き止めるための手間を用意していません。当社からの移管に手数料はかからず、 承認コードはお客様がご自身の画面でいつでも表示できます。
