ドメインの使い方

最終更新日2026年7月30日

ドメインを取ったあとに実際に必要になることだけを、順番に書いています。専門用語は出てきたところで説明します。分からないところがあれば、そのままお問い合わせください。

1. ドメインとDNSのしくみ

ドメイン名は、インターネット上の住所を人間が読める形で表したものです。実際の通信で使われるのはIPアドレス（203.0.113.10 のような番号）で、ドメイン名からIPアドレスを引くしくみを DNS といいます。

DNSは3つの役割に分かれています。ここを分けて理解しておくと、設定がどこで詰まっているかを自分で切り分けられます。

レジストリ

そのトップレベルドメイン（.jp や .com）の登録情報を一元的に管理する組織です。JPドメインのレジストリはJPRS（株式会社日本レジストリサービス）一社のみです。

当社はレジストリではありません。

登録事業者・取次事業者

お客様の申込みを受け付けて、レジストリへの手続きを代わって行う事業者です。当社はここに当たります。ドメイン名の「持ち主」はあくまで登録者であるお客様で、事業者を変えても（＝移管しても）持ち主は変わりません。

ネームサーバー（DNSサーバー）

「このドメインのDNS設定はここに聞いてください」という参照先です。レジストリにはネームサーバーのホスト名が登録されていて、実際のIPアドレスやメールの宛先といった中身（レコード）は、そのネームサーバーが答えます。

つまり ドメインを取得しただけでは、サイトは表示されません。ドメインを「どのネームサーバーに聞くか」を設定し、そのネームサーバー側で「どのサーバーに向けるか」を設定する、という2段構えになります。次の章がその手順です。

2. ドメインをサーバーに向ける

レンタルサーバーやホスティングサービスでサイトを公開する場合、ほとんどのケースはネームサーバーを、そのサービスが指定するものに変更するだけで完了します。

手順

利用するサーバー側の管理画面やマニュアルで、指定のネームサーバーのホスト名を調べます（ns1.example.com のような形式で、通常2つ以上が案内されます）。
当社の管理画面でドメイン名を開き、「ネームサーバー」の欄に調べたホスト名を入力して保存します。2つ以上4つまで指定できます。変更手数料はありません。
サーバー側で、そのドメイン名を使う設定（ドメインの追加・バーチャルホストの設定など）を行います。
反映を待ちます。最大24時間ほどかかることがあります。

入力欄をすべて空にして保存すると、当社の既定ネームサーバーに戻ります。

Aレコードで向けたい場合

IPアドレスを直接指定する（Aレコード）、別のホスト名に転送する（CNAMEレコード）といった個別のレコード設定は、ネームサーバーを預けた先の管理画面で行います。ネームサーバーをサーバー会社やDNSサービスに向けている場合は、そちらの画面が設定場所になります。当社の管理画面で行えるのは、どのネームサーバーに委任するかの指定です。

反映に時間がかかる理由（TTL）

DNSの応答は、世界中のDNSキャッシュに一定時間保存されます。この保存時間をTTL（Time To Live／秒数）といいます。設定を変えても、古い情報のTTLが切れるまでは古いサーバーを見る利用者がいます。

切り替えの数日前に、現在のDNSでTTLを短くしておくと（例: 300秒）、切り替えが速く行き渡ります。
切り替え後も1週間ほどは古いサーバーを止めずに残すと、取りこぼしがありません。
自分の環境だけ古いままに見えるときは、端末やブラウザのDNSキャッシュが原因のことがあります。

反映を待つ時間はDNSのしくみによるもので、当社側の処理は保存した時点で完了しています。

3. www・メール・HTTPS

www あり／なし

example.jp とwww.example.jpは、DNSの上では別のホスト名です。両方でアクセスできるようにするには、どちらもDNSに設定し、サーバー側でどちらかに統一する転送（リダイレクト）を入れるのが一般的です。検索エンジン向けにも、どちらかに寄せておくほうが有利です。

メール

メールの宛先は MXレコードで決まります。サイトとメールを別の会社で運用することもできます（サイトのAレコードとMXレコードは独立しているため）。メールサービス側が案内するMXレコードと、送信元の正当性を示すSPF・DKIM・DMARC（いずれもTXTレコード）を、ネームサーバーを預けた先で設定してください。

ネームサーバーを変更すると、そのドメインのDNS設定は新しいネームサーバー側のものに一斉に切り替わります。メールを先に使っている場合は、切り替え前に新しい側へMXレコードを登録しておいてください。ここを忘れるとメールが届かなくなります。

HTTPS（SSL/TLS証明書）

証明書はドメイン名に対して発行されるもので、ドメインの登録とは別の手続きです。多くのホスティングサービスは、DNSが自社に向いた時点で無料の証明書を自動発行します。まずDNSを向け、それから証明書を発行するのが確実な順番です。

.dev と .app はレジストリがHSTSプリロードを適用しているため、HTTPSでの提供が必須です（httpでは開けません）。

4. JPドメインの登録要件と書類

JPドメイン（.jp／属性型JP／都道府県型JP）は、登録者が日本国内に住所を持つことが要件です（JPドメイン名登録等に関する規則第8条）。個人の方は日本国内のご住所、法人の場合は日本国内の登記上の住所が必要です。.com などのgTLDにこの要件はありません。

書類の提出が要るドメイン

汎用JP（.jp）・都道府県型JP・gTLDは、書類の提出は不要で、お支払いの完了後まもなく登録が完了します。一方、属性型JPは組織の実在と種別を確認する必要があるため、書類の確認を行います。

ドメイン	登録できる組織	登録数	確認に使う書類
.co.jp	日本国内で登記されている会社（株式会社・合同会社・合名会社・合資会社など）	1組織につき1つ	登記事項証明書（履歴事項全部証明書）の写し、または印鑑証明書の写し
.or.jp	財団法人・社団法人・医療法人・NPO法人など、法人格のある非営利組織	1組織につき1つ	法人の登記事項証明書の写し、または設立を確認できる公的書類の写し（NPO法人は認証書の写し）
.ne.jp	日本国内でネットワークサービスを提供する組織	サービスごとに登録可	代表者の印鑑登録証明書の写し、およびネットワークサービスの内容が確認できる資料
.gr.jp	複数の個人または法人で構成される任意団体（法人格は不要）	団体ごとに登録可	構成員2名分の印鑑登録証明書の写し、および団体の規約または会則の写し

登録要件を定めているのはレジストリ（JPRS）で、当社が緩めたり厳しくしたりできるものではありません。

書類提出の流れ

お申込みとお支払いが完了すると、管理画面のステータスが「書類提出待ち」になります。必要な書類の一覧と送り先は、その画面に表示されます。
書類の到着から通常5営業日以内に確認し、結果をメールでお知らせします。
確認が終わると当社がレジストリへ登録を申請し、登録が完了した時点で契約が成立します。

書類に不備があった場合や、要件を満たさず登録できなかった場合は、お支払いいただいた金額を全額返金します。審査料・事務手数料といった名目で差し引くことはありません。

個人事業主の方や、登記のない団体の場合は、.jp（汎用JP）または都道府県型JPをご検討ください。要件と価格は料金のページにすべて載せています。

5. 移管のしくみ（入る・出る）

移管（トランスファー）は、ドメインを管理する事業者を変える手続きです。登録者はそのまま、有効期限も引き継がれます。手続きの中身はJPドメインとgTLDで構造的に違います。

他社から当社へ

JPドメイン

レジストリ（JPRS）の指定事業者変更として行います。承認コードは使いません。当社が変更を申請すると、レジストリに登録されている登録者のメールアドレス宛に確認の連絡が届くので、その手順で応答していただきます。

そのメールアドレスを受け取れない場合は、先に現在の事業者でメールアドレスを更新してください。

gTLD（.com / .net / .org / .dev / .app / .io）

現在の事業者の管理画面で承認コード（AuthCode／EPPコード）を発行し、あわせて移管ロック（Transfer Lock）を解除してから、当社にお申し込みください。承認コードには有効期限があることが多いので、取得したらそのまま申し込むのが確実です。

新規登録の直後、直前の移管から60日以内、登録者情報の変更から60日以内は、ICANNの規則により移管できません。

移管の価格も、登録・更新と同額です。移管しても残っている期間は失われません。申し込んだ年数ぶんが現在の有効期限に加算されます。ネームサーバーの設定はそのまま引き継がれるので、サイトやメールが止まることはありません。手順の詳細は移管のページにあります。

当社から他社へ

移管の引き止めはしません。承認コードは管理画面でその場で表示できます。手数料も、電話での確認も、解約の引き止めもありません。移管ロックがかかっている場合は、承認コードの表示と同時に解除します。

有効期限までの残り期間は、そのまま移管先に引き継がれます。
有効期限の間近では処理が期限に間に合わないことがあります。期限の10日前までに開始すると確実です。
当社が移管を妨げた場合、JPRSは当社を経由せず登録者へ直接手続きできます（JPドメイン名登録等に関する取次業務規則第9条4項・第13条4項）。制度上も引き止めは成立しません。

6. 有効期限・更新・通知

ドメインは有効期限までの契約で、期限を過ぎるとサイトもメールも止まります。ここは「うっかり」が一番大きな損失につながるところなので、当社の扱いをすべて書いておきます。

更新の価格

更新は登録時と同額です。初年度だけ安くして翌年から上げる、という価格設計を採っていません。卸価格の改定などでやむを得ず価格を変更する場合は、60日前までにメールでお知らせします。通知なく値上げを適用することはありません。

自動更新は既定オフ

自動更新は、お客様が管理画面で明示的にオンにした場合のみ有効になります。勝手にオンになることはありません。
オンにする前に、請求額と請求日を画面に表示します。請求は有効期限の30日前、金額は登録時と同額です。請求の7日前にメールでお知らせします。
オフに戻す操作は、確認も引き止めもなく即時に反映されます。

オフのままでも失効させません

自動更新がオフの場合も、有効期限の60日前・30日前・7日前にメールでお知らせします。管理画面には、そのドメインの通知予定日が実際の日付で表示されます。更新はその画面から手動で、登録時と同額で行えます。

通知はすべて、アカウントに登録されているメールアドレスに届きます。このアドレスが受け取れなくなることが、ドメインを失う最大の原因です。担当者の退職や社内のメール移行があったときは、必ず更新してください。

期限を過ぎてしまった場合

期限切れ後にドメインを取り戻せるかどうか、またその条件は、レジストリの規則によって決まります（一定期間の猶予のあと、登録が抹消されて誰でも取得できる状態に戻ります）。当社が独自に「復旧手数料」を請求することはありませんが、レジストリの手続きが必要な場合はその費用と条件を事前にお伝えします。確実なのは期限前に更新することです。

7. 用語集

レジストリ: トップレベルドメインの登録情報を一元管理する組織。.jpはJPRSの一社のみです。
ネームサーバー: そのドメインのDNS設定を答えるサーバー。当社の管理画面では2〜4件を指定できます。
Aレコード: ホスト名をIPアドレスに対応づける設定。IPv6の場合はAAAAレコードを使います。
CNAMEレコード: ホスト名を別のホスト名に対応づける設定。ホスティング先の指定に使われます。
MXレコード: そのドメイン宛メールを受け取るサーバーを指定する設定。
TTL: DNSの応答がキャッシュされる秒数。短くすると変更が速く反映され、長くすると問い合わせが減ります。
承認コード（AuthCode／EPPコード）: gTLDの移管に使う暗証文字列。JPドメインの移管では使いません（指定事業者変更で行います）。
指定事業者変更: JPドメインの移管手続きの名称。レジストリ（JPRS）が管理します。
WHOIS／RDAP: ドメインの登録状況を公開する仕組み。当社の検索はこの情報を参照して空き状況を判定します。
IDN（日本語ドメイン）: 日本語などを含むドメイン名。内部では xn-- で始まる形式（Punycode）に変換して扱われます。設定画面でこの表記が出てきても、同じドメインです。

ここに書いていないことは、よくある質問と利用規約にも載っています。どちらにも見つからない場合は、下のお問い合わせ先までご連絡ください。設定の相談も追加費用なしでお受けします。